1981年5月までに完成した「旧耐震基準」のマンション購入は避けた方がいいでしょう。1981年6月以降に完成した「新耐震基準」の物件をお勧めします。一戸建ての場合は、築何年でも耐震改修が可能なので、さほど築年数を気にしなくてもいいでしょう。

フラット35を利用するには「フラット適合証明書」が必要になります。これは、フラット融資を行うにあたって一定の住宅性能を確認するものです。もちろん違法建築物は融資を受けることができません。例えフラット35を利用しない場合でも、フラット35の融資が受けられる物件であるということを確認しておくと、住宅の性能を見極める上において役に立ちます。

外観が個性的な建物は万人受けとはいえないでしょう。一般的な外観の物件の方がリセールバリューの高い物件といえます。また、例え大手であっても、ハウスメーカーなどの特殊工法はメンテナンスできる人が限られます。なるべく避けた方が賢明だといえます。

液状化を起こすような地盤が悪いところや大雨で浸水するような場所は避けましょう。被害を受けた場所は、リセールバリューが致命的に下がります。防災ハザードマップなどでしっかり確認しましょう。

エントランス、駐車場、郵便受け、駐輪場、ゴミ捨て場など、共用部分を確認すれば、その建物の管理状態がおおよそ判断できます。共用部分の管理が悪いマンションは、管理状態の良いマンションとはいえません。